原発問題と台湾

未だに収拾の見通しがつかない福島原発問題がきっかけとなり、今や原発の安全性の問題は世界的な規模での広がりを見せている。そんな中でWall Street Journalによる Scores of Reactors in Quake Zones（地震地帯にある原発の評価）と言う調査結果は一見に値する。WJSによれば World Nuclear Associationの原発に関するデータを使い、世界の 400以上の現存する原発と、更に100以上の建設予定の原発の中から地震活動地域に的を絞りその危険度の分析を行ったものだ。

その結果、世界の原発全体の約20%の90の原発が地震活動地域にあり、そのうちの8%である34の原発が高危険度であるとしている。問題はこの高危険度の34の原発のうちの 30が日本と台湾にある事だ。また更にその34の原発のうちの 17の原発（福島を含む）が海岸線から 1マイル以内の沿岸地域にあって地震と津波の両方の危険性があるとしている。

この34の高危険度の原発の中で日本と台湾以外としては、米国のカリフォルニア州の2箇所（1箇所は廃炉）とアルメニア、スロベニアの各一箇所がある。つまり事実上、世界の中で「地震と原発」という面からの危険度が日本と台湾に集中しているという事だ。日本の原発だけに限れば、福島、浜岡をはじめ女川、美浜、敦賀等とほぼ軒並みで高危険度とされていて、日本の原発のあり方についてはこれから国内で色々議論がなされると思うが、もう一つの危険国台湾での動きは参考になる。

台湾の原発は1970年代末から稼動開始し、既に3箇所あって北部の新竹市（旧台北県）に2箇所、南部の屏東県に1箇所が稼動中である。更に4箇所目が屏東県で99年に着工されたものの、その後原発反対の動きをしていた民進党政権の成立や、国民党が多数を制する立法院との対立から推進と反対が二転三転して現在も完工されていない。

台湾の原発論議でここに来ての新たな動きは、2012年の総統選挙で民進党からの最有力候補である蔡英文主席（女性）が「2025年までの原発全廃」を打ち出している事である。建設中の第4原発を運転させず、第1-3原発を40年の稼動年限ごとに区切って2025年までには全廃するという計画だ。

台湾は日本同様にエネルギー源の自給率が3%と極端に低く（日本は 5%）、果たして経済発展をした台湾が原発なしで充分な電力源を確保できるのかどうかが疑問視されているが、総統選挙を機会に日本の先を行くこの原発廃止議論が台湾国内で活発化されるのかどうか、日本も注視すべきだ。

蔡英文氏は台湾南部の屏東県生まれで、台湾大学法学部卒後コーネル大やロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで学んだ知的エリートであり、同じ客家出身の李登輝前総統の秘蔵っ子とも言われている民進党の若手ホープである。陳水扁政権では行政院副院長（副首相）を務め、2008年の立法院選、総統選での敗北後、野党となった民進党の主席に選ばれている。

台湾政治の舵取りは難しい。中国という大国とは政治面では対峙しつつも、経済面では今や切っても切れないパートナーであり、かつこの中国の存在で国際社会からは孤立状態に追い込まれ、また中国に併呑される危機にもある。そうした困難な局面の中で、野党の立場から政権復帰を狙うのが蔡英文氏の民進党だ。蔡英文氏の持つクリーンイメージと同様に台湾という近代国家が、その国のシンボルカラーである緑（中華民国を是とする国民党はシンボルカラーが藍）の様な「核なき緑の国」に果たして成り得るのかが今後注目される。

相信希望

18日に台湾の台北において東日本大震災の被災者支援の為に、台湾メディアと赤十字会が合同でチャリティーイベントを開き、4時間半の間に約7.8億台湾ドル（約 21億円）の義援金を集めた。このイベントには馬英九総統夫妻や日本からは中田英寿氏とジュディー・オングさんも寄贈品を持って駆け付け、200人もの芸能人が参加して募金を呼びかけた。中には iPhoneのOEM製造会社として有名な鴻海精密工業の郭台銘会長が個人で 5億円もの寄付をしたという話も流れている。更にイベントの番組終了後も個人、企業、団体からの寄付の申込が後を絶たず、22日の4日間で合計は何と倍の41億円にも達した。

この金額は、台湾の人口が約 23百万人で日本の人口の128百万人はその5.5倍となるから日本に置き換えると225億円にもなるものである。果たして逆の立場であれば日本が台湾の為にここまでの義援金を集める事が出来るであろうか大いに疑問である。もとより日本政府は常にあらゆる局面で中国政府の横槍によって台湾には冷淡で何かと不義理をしてきている。有名な話としては1999年の台中地震の際に援助隊を派遣しようとした日本政府に対し「台湾は中国の領土だから、日本から台湾への援助は中国政府を通せ」と中国政府が注文を付けた事だ。当時は自民党政権だったので、こういう馬鹿げた話の相手はしなかったが、今はあの尖閣での「中国への配慮第一」の民主党政権だ。

今回は台湾側が前回の恩返しとして地震発生後即座に救援隊の派遣を日本政府に申し入れたが、菅政権は「中国の援助隊より先に来られたのでは中国の面子が立たない」としてであろうか、何と台湾隊に2日間もの待ちぼうけを食らわしたのだ。漸く台湾の援助隊が羽田に到着出来たのは中国の援助隊が到着した13日の翌日、災害発生後3日目の14日の事である。しかし、こういう菅政権の非礼な仕打ちにも拘わらず、本国台湾では台湾国民が全土を上げてのチャリティーイベントに応じ巨額の義援金を集めてくれたのである。まさに感動感激である。

更に問題なのは、こういった人道的で本当に心温まる義援金の事について産経以外の主要メディアは一切報じていない事である。事実、これを私が知ったのはTwitter上で勝間和代氏が「日本のテレビで全然紹介されないので是非拡散ご協力を。台湾の皆さん熱すぎます!!! 【台湾総統も参加、4時間半のチャリティー番組で義援金21億円】 http://goo.gl/QCF1i 実際の放送→http://www.youtube.com/watch?v=riGtH4BKX1Y（全文そのまま）と19日にツイートしてくれたからだ。因みにこのリンクされたサイトはマイクロソフトと産経デジタルが共同運営しているinternet newsのMSN産経ニュースのサイトである。

確かにこれ以外の主要メディアは一切報じていない。中国政府の日本の報道機関への規制管理は見事なものであるが、日頃国内では「報道の自由」を大声で叫びながら、外国政府の干渉を簡単に受け入れるメディアもメディアである。これが、昨日の「あらためてTwitter」で述べた通り、既成メディアの終わりを暗示する実態だ。もうこうなれば、我々普通の常識を持つ国民は勝間氏の様な良識的なツイートとブログとYouTubeさえあればそれで良い。Twitterは様々な面で既成メディアを更に駆逐して行くであろうから。

最後に読者の方には上記のYouTubeの番組内容を是非見て頂きたい。特に最後は沖縄の歌「花」を曾心梅という人気歌手が日本語で歌っている、いつもと全く違うスッピンのジーンズ姿で。こういう時の心と姿は日本人と同じなのだ。
http://www.youtube.com/watch?v=-DeoQnX5Hfg&feature=related
テーマ曲「Believe 相信愛」の YouTube動画はこちら。http://www.youtube.com/watch?v=-ifRqFhQ4Dc

相信希望！熱血援日！日本加油！

オバマ政権の台湾への兵器供与

オバマ政権が「台湾に対するパトリオットミサイルPAC3と多目的軍事ヘリのブラックホークの売却」を議会に通告した。これは米国の国内法である台湾関係法（Taiwan Relations Act）に基づく台湾防衛の為の「中華民国」への兵器の供給を行うという通常の措置である。最近の日本での論調を見ると、これでオバマ政権が中国に対して融和協調から、対決に姿勢を転換したというのが多く見られるが、こういう見方は果たして正しいのであろうか。

基本的にはオバマ政権の台湾問題への基本姿勢は従来の米国政府と同じ路線である。即ち1996年のクリントン大統領による「三つのノー」である、
1. 二つの中国、”一中一台”を認めない
2. 台湾の独立を認めない
3. 台湾の国連機関加盟を認めない
この路線から何ら逸脱するわけでもなく変更するものでもなく、将来も変更される事はないであろう。米国政府の本音としては台湾海峡有事だけは起きて欲しくはないのであり、例え起きそうになったとしても最早クリントン大統領時代の時の様に大げさに事を構えるであろうか疑問である。その疑問は一重に米国の中国依存度が圧倒的に1990年代当時とは劇変してしまっている事にある。

これには今回の「防衛的」兵器供給の中に台湾側が熱望している F-15戦闘機が依然として含まれていない事が何よりの証拠である。今や中国がその気になれば、米軍が介入さえしなければ、台湾にPAC3があろうが、ブラックホークがあろうが、F-15がなければ制空権は瞬時に中国側が握るであろうし、何よりもその前に台湾国内に既に多数潜入してしまっている工作員と協力者の破壊活動が相当な効果を発揮するであろう。

それでは何故今この時期に急にオバマ政権は兵器供給に踏み切ったのであろうか。それは少し前に行われた台湾での立法院委員補欠選挙の結果が引き金である。1月9日に桃園県、台中県、台東県で立法院委員の補欠選挙が行われ、いずれの県においても従来は与党の国民党が議席を握っていたが今回、野党民進党が逆転したことから、台湾国民の間での馬英九政権への対中融和姿勢への危機感と不満が一気に噴出した感じである。

この事は実はオバマ政権にとっては決して望ましい事ではない。2008年の立法院選挙と総統選挙では台湾国民自らの明確な選択で独立志向の強い民進党が大敗してしまった事が米国政府にとってはまさに最も望ましい結果である。ここでまた民進党が息を吹き返す様な事となれば折角、馬英九国民党政権による対中融和協調路線が深化してきている中で、中国との新たな摩擦を引き起こしかねず、これは米国政府としては何としても避けたいのであろう。その路線をより強く推し進めるのが実はクリントン氏を中心とする民主党政権内部の動きなのである。グーグルがどうしたとか、台湾に防衛兵器供給しようが、その点はオバマ政権と中国側は実は織り込み済みの話である。火種がこれ以上大きくなる筈もなく、また大きくするつもりも双方には全くないのである。

要は1月はじめの立法院補欠選挙の結果を見て危機感を感じたオバマ政権が、これ以上民進党や独立派による反馬英九政権の勢いを得ない様に馬英九政権に助け舟を出したと見るのが妥当ではないか。繰り返すが、オバマ政権には最早台湾海峡有事の潜在的リスクを徹底的に避ける事、つまり究極的には国民党政権下での中国、台湾双方による平和的解決、台湾の香港化へのスムーズな移行を望んでいるのが決して表立って決して言えない本音であろう。

在米台湾人

在米台湾人の政治組織は30以上あると言われており、その中には国民党系と民進党系、更には民進党系ではない独立派という様々なものだ。特に西海岸のカリフォルニア州には台湾人社会が集中して見られ、李登輝元総統や許世楷元駐日大使が何度もロスアンゼルスに立ち寄られて日本人向けと台湾人向けで二回づつに分けて講演をされている。黄文雄氏も今や在カリフォルニア日本人の間では人気の講師でいつも会場は日本人であふれんばかりである。もっとも彼ら在米台湾人独立派に言わせれば講演会には必ず国民党系の人間が紛れ込んでいますけれどねと。

ところで在米台湾人の中でもいわゆる「日本統治時代の日本語世代」の方々は今では 70歳代後半以上となられており、生まれてから日本語教育で育ち、日本文化も理解しておられるからその勤勉さや謙虚さ、立ち居振るいといったものは戦後生まれの我々団塊の世代も学ぶべきものが多い。彼らは総じて親日であり、また台湾独立派である。先日もある日本人の学者のお宅に掲げてあった「天壌無窮」の掛け軸について、この世代の台湾人のC先生から「それはね、天皇陛下の世は永遠にと言う意味だよ」と逆に教えてもらったりしたものだ。

在米台湾人の中には C先生の様に米国で PhDを取られて、米国社会の中で知識層として活躍されていた方が多い。「在米台湾人PhDの会」というのもあり、C先生は時々東部まで総会に参加される為遠出をされている。おそらく PhDの総数とその比率で言えば、在米日本人よりも圧倒的に多いだろう。特に日本語世代の中で、今でも日本語を母国語として流暢に喋られる方々は、そもそも日本統治時代の台湾社会では比較的上層社会におられた方々ではないだろうか。そうしたインテリ層であるがゆえに日英中台のmultilingual であり、また頭脳面のみならず、資金面でも米国留学の機会が得易かった事、従い国民党圧政時代の台湾をいち早く抜け出す事が出来たという事ではないかと思う。

彼ら日本語世代の方々から聞く国民党の圧政ぶりは 2.28事件や白色テロと言う言葉に代表される様にすさまじい。敗戦で日本軍が去った時に入れ替わりで大陸からやって来た国民党の兵士の姿を見て、彼らは唖然としたというのが本音だろう。いわゆる「うるさい犬が去り、汚い豚が来た」という表現だ。そんな日本語世代の方々を大きく落胆させる出来事が昨年はじめの台湾立法院議員選挙と総統選挙での民進党の大敗である。これは一面ではあきらかに彼ら在米台湾人と、国民党圧政の経験がない若年層を中心とする台湾国民との意識のずれを示すものであって、在米台湾人の日本語世代は広い意味での台湾人社会では既に minorityになっているのである。

そもそも台湾の法的地位なるものは、結論から言えばサンフランシスコ条約（第2条、第23条、第25条）と日華平和条約で「日本が台湾・澎湖の権原を放棄した」事をとりきめただけで、放棄後台湾・澎湖がどこに帰属するかは全く未定のままである。連合国最高司令官命令第一号では「日本軍の降伏先が蒋介石将軍」であると決められただけで、その後国民党政府が台湾・澎湖を実効支配しているにすぎない。これだけはいかなる文献、条約を点検しても明白である。従い、法的には米軍の支配下、つまり米国の信託統治状態ではないかと、その米国人としての地位確認を米国の裁判所に訴訟している台湾人の学者もいる。

さて、そういう中でも国際政治の「力が正義の現実」は着実に進行している。ますます強まる国際社会での中国の政治、経済、軍事、文化面での存在感と影響力と、それと対照的に米国の中国に対する立場はますます弱体化して来ている。最早、昨年の選挙での台湾国民の選択は point of no return を越えてしまったと見るべきであろう。台湾国内では人民元が流通していると聞くので、三通政策は（通商、通航、通郵）はかなり定着したという事だろう。もう中国は武力行使、いや武力による威圧などは全く要らない。台湾国民が意識しようがしまいが、興隆する「中華」をその identityに選んだという事だ。偶々、今日車で外出した時に前の車の後部に青天白日旗（中華民国旗）の目立つシールが貼られているのを見た。興味があるのでわざわざ追い越して、車の中を見てみると普通の台湾人風の若者男女 3名が乗っていた。なるほどこれがやはり在米台湾人若年層の identityなのかと再認識させられた。

そうなると我々部外者の日本人は単に消え行く日本語世代の方々に同情し、話を聞くだけでは真の理解にはつながらない。日本人側では彼らに単純に同調して中国の民主、自由、人権、法治の問題や国民党政権の圧政の歴史を繰返しあげつらう事で理解を示すのではなく、現在の台湾国民の identityの問題や台湾人の政治心情というものを客観的に深く分析し、理解しておく事が大事だ。それが例え「台湾は台湾人の国」を妥当だと考える我々にとって悲観的、絶望的なものであってでもだ。

ところで一時この台湾問題で民主党としては思い切った発言をされた現職のあの大臣殿はその後何か発言されているのであろうか。それとも闇将軍にきつく牽制、制止されているのであろうか。

台湾への思い入れ

私の場合の「台湾への思い入れ」の発端は、民進党政権時代に陳水偏総統の国策顧問にもなられた台湾（本省人系）を代表する企業グループの総帥である C社のK董事長に直接お会いした事だ。Kさんは日本統治時代を経験されていて日本語を母国語の様に喋られる事もあり、同じ業界の日本企業ともつながりが深く、日本の経営者の間ではほぼ全員がKさんファンというほどの人格者でもある。Kさんは裸一貫から C社を世界的規模の会社に育て上げた方だが、決して驕る事なく、常に腰が低く、芸術を愛される小柄で上品な感じの方だ。

私と C社とのビジネスでのお付合いはちょうど日本と台湾が国交断絶した後の1974年頃からとなる。C社の東京駐在員であるY氏がある日、法務省に行くのでどうしても付いて来て欲しいというのだ。今から思えば、台湾と国交断絶したゆえにビザの問題で苦労していたのだろう。彼としては少しでも法務省に信用してもらおうと日本企業の社員に同行してもらったのだが、果たして私の同行がお役に立てたかどうかは聞いていない。その後、海外勤務の関係で C社とのコンタクトは途切れ途切れとなっていた。それでも20年ほど前に短期間ながら東京の本社勤務となった時に、たまたま大手企業の役員の方と二人で C社を訪問する事となって、Kさんと董事長室でお目にかかる機会を得た。

今でも印象に残っているのは、我々が台南のC社本社ビルに着いたのは午後 4時頃であったが、一時間ほどKさんと色々なお話をして、事務所を出ようとした時点で気づいたのは事務所内には社員が全くいない事であった。見送りにこられたKさんは「ウチの会社では一切残業をさせないのです。そんな時間があったら、スポーツクラブに行って健康管理をするか、家に帰って家族と過ごしなさいと」。またKさんの董事長室でのお話もほとんどがビジネスに関するものではなく、趣味の美術、絵画、音楽と嬉しそうにお話をされた。Kさんのバイオリン演奏は業界のみならず台湾国内でも大変有名でYouTubeにも数多く演奏の動画が up されている。日本からの大切な来客時にはきまって、バイオリンで日本の歌を演奏されるというサービスぶりだ。こういう Kさんの魅力的で誠実な姿を見ていると、日本の経営者にも見習って欲しいと思ったものだ。

そのKさんの会社が、中国大陸に大規模な投資をし、現地生産体制を軌道に乗せたやさきに、中国政府はKさんの総統国策顧問としての発言に目を付け、その発言封じの為に不当にもC社に様々な圧力をかけ、あげくは現地駐在台湾人幹部を拘束し、その解放と条件にKさんに「転向」の公表を迫ったのだ。Kさんは自らの信念に反して、自社の社員解放の為に不自然な「台湾の独立を認めないという転向宣言」をし、公の場から一切姿を消されたのである。と、ここまで書けば台湾通の方ならKさんが誰かは御存知の筈であろう。

その後の台湾、米国、日本と三つの政権交代が全て「台湾は台湾人の国」にとって不利な方向に向かっている。先日の胡錦濤総書記と連戦氏の仲良く並んだ写真はまるで悪夢の様だ。もう既に80歳を越えられたと思うが、Kさんはどういう思いであろうか。